明治から平成の経済の怪物たちが心の支えとし決断の指針としたものは何か。創業者、実業家、経営者、資産家など明治から平成までの経済人物事典。
 
オリジナルネックストラップ製作。社員証・IDカード・携帯電話に
企業家人物辞典   お問い合わせ
  | 特集一覧 | 業種一覧 | 業界ピックアップ | 社長の出身地 | 社長の出身大学 |
 
歴代社長事典トップ > 電気機器 > 三菱電機
 
 
 
自動車大手10社
製薬大手9社
総合商社大手8社
総合通信大手3社
造船・重機大手6社
大手銀行6グループ
鉄鋼大手4社
電機大手11社
不動産大手7社
民放キー局5社
→業界ピックアップ一覧
 
携帯サイト
ケータイで左のQRコードを読み取りアクセスしてください。
 
三菱電機 【電気機器】
ブックマーク:Yahoo!ブックマーク Googleブックマーク はてなブックマーク livedoorClip FC2 ニフティクリップ iza 
更新年月日 2010/02/17
正式社名 三菱電機(株)
略称 三菱電機
読み方 みつびしでんき
業界ピックアップ 電機大手11社
業種分類 電気機器
 
総合電機メーカー大手。菱重工業の電機製作所を継承し創立
 
 
  氏名 就任 生年月日 出身地
かな 退任 没年月日 出身大学等
※備考
         
武田 秀夫 1921/1就 1863/1/5生 高知県野市町(土佐国香美郡野市村)
たけだ・ひでお 1935/3退 1942/11/16没 旧制大阪英語学校
※文久2/11/16生。当時は会長
         
川井 源八 1935/3就
  1941/11退
※当時は会長
         
宮崎 駒吉 1941/11就
  1946/12退
 
         
高杉 晋一 1947/1就 1892/3/1生 茨城県
たかすぎ・しんいち 1956/11退 1978/6/6没 東京大学(旧東京帝国大学)
 
         
関 義長 1956/11就 1892/6/20生 東京都
せき・よしなが 1964/11退 1970/7/12没 東京大学(旧東京帝国大学)
 
         
大久保 謙 1964/11就 1899/4/18生 栃木県
おおくぼ・けん 1970/11退 1986/3/26没 東北大学(旧東北帝国大学)
 
         
進藤 貞和 1970/11就 1910/3/4生 高知県
しんどう・さだかず 1980/6退 2002/2/2没 九州大学(旧九州帝国大学)工学部電気科
 
         
片山 仁八郎 1980/6就 1916/3/31生 佐賀県
かたやま・にはちろう 1985/6退 1997/3/14没 九州大学(旧制福岡高等学校)
 
         
志岐 守哉 1985/6就 1924/10/7生
しき・もりや 1992/6退 1994/1没 東京大学
 
         
北岡 隆 1992/6就 1931/1/29生 東京都
きたおか・たかし 1998/4退 京都大学大学院工学研究科修士課程
 
         
谷口 一郎 1998/6就 1936/12/8生 兵庫県神戸市
たにぐち・いちろう 2002/4退 2009/11/1没 京都大学理学部
 
         
野間口 有 2002/4就 1940/11/18生 鹿児島県
のまくち・たもつ 2006/4退 京都大学大学院理学研究科
 
         
下村 節宏 2006/4就 1945/4/28生 鳥取県
しもむら・せつひろ 2010/3退 京都大学工学部
 
         
山西 健一郎 2010/4就 1951/2/25生 大阪府
やまにし・けんいちろう 京都大学工学部
 
 
 
大正10年1月三菱造船(現三菱重工業)神戸造船所の電機製作所を継承し三菱電機椛n立
昭和24年5月東京証券取引所、大阪証券取引所に株式を上場
 
1921年1月三菱造船(現三菱重工業)神戸造船所の電機製作所を継承、分離独立し設立
 
大正10年1月三菱造船(現三菱重工業)神戸造船所の電機製作所を継承し三菱電機椛n立
神戸製作所(現神戸製作所、電力システム製作所)を新設、変圧器、電動機、扇風機等を手がける
12年11月三菱造船樺キ崎造船所電機工場の経営委託をうけ長崎工場(現長崎製作所)を新設、タービン発電機、船舶用直流機等大型重電機器を手がける
13年9月名古屋製作所新設、汎用誘導電動機等の標準電機品や家庭用電気機器を手がける
昭和15年12月大阪工場(現伊丹製作所、系統変電システム製作所)新設、神戸製作所より無線機、精機工場移転
18年2月福山工場(現福山製作所)、中津川工場(現中津川製作所)新設
4月郡山工場(現コミュニケーション・ネットワーク製作所郡山工場)新設
6月和歌山工場(現冷熱システム製作所)新設
19年2月姫路工場(現姫路製作所)新設
3月本店研究部を研究所(現先端技術総合研究所等研究所)とする
24年5月東京証券取引所、大阪証券取引所に株式を上場
28年10月無線通信機器やテレビ等の需要増大に対応し無線機製作所(現通信機製作所、コミュニケーション・ネットワーク製作所)新設
29年4月冷蔵庫、エアコン等民需用冷機生産の専門工場として静岡工場(現静岡製作所)新設
34年8月半導体量産専門工場として北伊丹工場(現高周波光デバイス製作所他)新設
35年10月無線・電子応用機器及び電子計算機等エレクトロニクスの主力工場を関東に作る目的で鎌倉製作所新設
37年1月真空管・ブラウン管専門工場として京都製作所新設
5月航法装置シミュレーターにつきジェネラルプレシジョン社と合弁で三菱プレシジョン叶ン立
38年3月菱電機器鰍吸収合併し、群馬製作所と改称
39年5月小型開閉制御機器生産工場として伊丹製作所三田工場(現三田製作所)新設
10月昇降機の専門工場として稲沢製作所新設
40年8月研究本部(現開発本部)新設
45年8月ハードウエアを中心とした全社の生産技術センターとして生産技術研究所(現生産技術センター)新設
47年6月大型変圧器専門工場として、赤穂工場(現系統変電システム製作所)新設
48年8月米国に三菱エレクトリック・アメリカ社(現三菱エレクトリック&エレクトロニクスUSA社)設立
49年4月制御製作所(現神戸製作所他)新設
50年6月営業本部新設
52年6月事業本部制を導入し、重電・電子・機器・商品の4事業本部新設
9月シンガポールにメルコ・セールス・シンガポール社(現三菱エレクトリック・アジア社)設立
53年6月台湾に台湾三菱電機股?有限公司設立
54年4月閉鎖形配電盤及び遮断器の生産を担当する丸亀工場(現受配電システム製作所)を新設
56年6月情報処理・伝送・光電波機器の研究開発強化の為、情報電子研究所(現情報技術総合研究所)新設
9月北伊丹製作所福岡半導体工場(現パワーデバイス製作所)新設
58年10月事業本部を機電・商品・電子システム・電子計算機・電子デバイス・海外の6事業本部に再編
平成元年4月照明新会社設立(三菱電機オスラム梶Aオスラムメルコ梶A三菱電機照明)
6月自動車機器事業本部新設
5年6月事業本部を電力工業システム・社会システム・電子システム・情報通信システム・映像情報・住環境・FAシステム・自動車機器・半導体の9事業本部に再編し生産システム本部新設
7年8月米国に研究開発拠点三菱エレクトリック・インフォメーション・テクノロジーセンター・アメリカ社(現三菱エレクトリック・リサーチ・ラボラトリーズ社)設立
9月欧州に研究開発拠点三菱エレクトリック・インフォメーション・テクノロジーセンター・ヨーロッパ社(現三菱エレクトリックR&Dセンター・ヨーロッパ社)設立
8年6月欧州販売事業体制を再編、英国、ドイツ、フランス等欧州域内の各販売会社を三菱エレクトリック・ヨーロッパ社として統合
9年10月中国における事業戦略支援のための投資持ち株会社三菱電機(中国)有限公司設立
10年4月情報通信システム事業本部を通信システム事業本部と情報システム事業本部に分割
11年4月電力工業システム事業本部と社会システム事業本部を社会インフラ統括事業本部に統合、ビルシステム事業本部を新設
5月家電業界初のリサイクルプラント「東浜リサイクルセンター」完成、稼動開始
12年2月インフォメーション・ネットワーク事業推進本部新設
6月社会インフラ統括事業本部を社会インフラ事業本部とし、映像情報事業本部と住環境事業本部をリビング・デジタルメディア事業本部に統合
10月鞄立製作所とホームエレベーター事業合弁会社三菱日立ホームエレベーター叶ン立
13年4月IT関連事業を加速するため、情報システム事業本部とインフォメーション・ネットワーク事業推進本部をインフォメーションシステム事業推進本部に統合
6月三菱電機グループコーポレートステートメント「Changes for the Better」制定
14年4月米国に持ち株会社三菱エレクトリックUSホールディングス社設立
15年4月鞄立製作所とシステムLSIを中心とする合弁会社潟泣lサステクノロジ設立
6月コーポレートガバナンス改革として、委員会等設置会社(現委員会設置会社)へ移行
10月鞄月ナと製造業プラント向け電機設備事業合弁会社東芝三菱電機産業システム叶ン立
半導体事業本部を半導体・デバイス事業本部に改称
17年4月社会インフラ事業本部を社会システム事業本部と電力・産業システム事業本部に分割
10月株式交換により、日本建鐵鰍完全子会社化
 

追加又は誤謬の指摘フォーム
お名前
メール
ページのURL
情報の追加  誤謬の指摘  問い合わせ
追加したい事項、あるいは間違いを発見されました場合は、上記のフォームでご報告ください。 ご報告頂きました内容は参考とさせて頂きます。
※ここで、ご報告頂きました内容が実際にページに反映するとは限りません。

 
富士通 東芝 三菱電機 日立製作所 JVC・ケンウッド・ホールディングス NEC 三洋電機 ソニー シャープ パナソニック パイオニア
 
富士通 東芝 三菱電機 NECエレクトロニクス 日立製作所 日本無線 ルネサステクノロジ 村田製作所 新電元工業 ユニデン 日本アビオニクス パナソニック電工 JVC・ケンウッド・ホールディングス 帝国通信工業 岩崎電気 池上通信機 OKI 三洋電機 富士電機機器制御 NEC キョウデン TDK 日立マクセル ホーチキ 横河電機 東京エレクトロン 光波 ソニー 富士通ゼネラル キヤノン電子 アロカ クラリオン オムロンヘルスケア 富士ゼロックス ミネベア ミヤチテクノス パナソニック 明電舎 キヤノン シャープ 山武 住友電装 新光電気工業 小泉産業 パイオニア 日本ストラタステクノロジー ジーエス・ユアサ コーポレーション 春日電機 ローム アルパイン
 
 
 
 
 
特集
日本銀行 | 日本経団連 | 経団連 | 日経連 | 経済同友会 | 日本商工会議所 |
三井財閥 | 三菱財閥 | 住友財閥 | 安田財閥 | 浅野財閥 | 古河財閥 | 大倉財閥 | 日産コンツェルン | 中島財閥 | 野村財閥 | 渋沢財閥 | 神戸川崎財閥 | 理研コンツェルン | 日窒コンツェルン | 日曹コンツェルン |
 
業種から探す
水産・農林 | 鉱業 | 建設業 | 食料品 | 繊維製品 | パルプ・紙 | 化学 | 医薬品 | 石油・石炭製品 | ゴム製品 | ガラス土石 | 鉄鋼 | 非鉄金属 | 金属製品 | 機械 | 電気機器 | 輸送用機器 | 精密機器 | その他製品 | 電気・ガス | 陸運 | 海運 | 空運 | 倉庫・運輸 | 情報・通信 | 卸売業 | 小売業 | 銀行業 | 証券・先物 | 保険業 | その他金融 | 不動産業 | サービス業 | 経済団体等 | 財閥
アクセスランキング
コマツ
野村総合研究所
住友ゴム工業
アサヒビール
NTT
富士通
東芝
ダイハツ工業
大成建設
ダスキン
 
グループから探す
J.フロントリテイリンググループ | JFEグループ | JRグループ | NECグループ | NTTグループ | SBIグループ | T&Dホールディングスグループ | みずほグループ | アサヒビールグループ | アルフレッサグループ | イオングループ | オリックスグループ | キヤノングループ | キリングループ | サッポログループ | サントリーグループ | セブン&アイグループ | ソニーグループ | トヨタグループ | バンダイナムコグループ | パナソニックグループ | フジサンケイグループ | ホンダグループ | 伊藤忠グループ | 王子製紙グループ | 角川グループ | 兼松グループ | 三井住友フィナンシャルグループ | 三井住友海上グループ | 三越伊勢丹グループ | 三菱UFJグループ | 三菱商事グループ | 三菱電機グループ | 森村グループ | 東急グループ | 東芝グループ | 読売グループ | 日経グループ | 日産グループ | 日本電産グループ | 日本郵政グループ | 日立グループ | 富士通グループ | 野村証券グループ
 
社長の出身地から探す
北海道 | 青森 | 岩手 | 宮城 | 秋田 | 山形 | 福島 | 東京 | 神奈川 | 埼玉 | 千葉 | 茨城 | 栃木 | 群馬 | 山梨 | 新潟 | 長野 | 富山 | 石川 | 福井 | 愛知 | 岐阜 | 静岡 | 三重 | 大阪 | 兵庫 | 京都 | 滋賀 | 奈良 | 和歌山 | 鳥取 | 島根 | 岡山 | 広島 | 山口 | 徳島 | 香川 | 愛媛 | 高知 | 福岡 | 大分 | 長崎 | 佐賀 | 熊本 | 宮崎 | 鹿児島 | 沖縄 | アメリカ | イギリス | オーストラリア | オランダ | カナダ | コロンビア | シンガポール | スコットランド | ドイツ | ニュージーランド | ハンガリー | フィリピン | ブラジル | フランス | ベルギー | 台湾 | 中国 | 韓国 |
 
社長の出身大学から探す
東京大学
慶應義塾大学
早稲田大学
京都大学
一橋大学
神戸大学
東北大学
中央大学
九州大学
大阪大学
同志社大学
明治大学
北海道大学
名古屋大学
東京工業大学
関西学院大学
日本大学
青山学院大学
関西大学
東海大学
  大学一覧を見る
   
 
ご意見をお聞かせください
 
     

この情報は情報の提供のみを目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。 また、第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当サイトおよび情報提供元は一切責任を負いかねます。本情報の転用、複製、販売等の一切を固く禁じております。

| 歴代社長事典トップ | 特集一覧 | 業種一覧 | 業界ピックアップ | 社長の出身地 | 社長の出身大学 |
Copyright(C) 1998-2009 歴代社長事典製作委員会 . All Rights Reserved