明治から平成の経済の怪物たちが心の支えとし決断の指針としたものは何か。創業者、実業家、経営者、資産家など明治から平成までの経済人物事典。
 
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NEC 【電気機器】
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更新年月日 2010/02/25
正式社名 日本電気(株)
略称 NEC
読み方 につぽんでんき
グループ NECグループ
業界ピックアップ 電機大手11社
業種分類 電気機器
 
パソコン、通信機、半導体などデジタル機器メーカー。通信設備で国内首位。住友グループ
 
 
  氏名 就任 生年月日 出身地
かな 退任 没年月日 出身大学等
※備考
         
初代 岩垂 邦彦 1899/7就 1857/10/2生 福岡県福岡県豊津
いわだれ・くにひこ 1926/12退 1941/12/20没 東京大学工学部(旧工部大学校電信科)
※安政4/8/15生。創業者
         
2 大畑 源一郎 1926/12就
  1932/6退
 
         
3 志田 文雄 1932/6就
  1938/4退 旧制第三高等学校
 
         
4 梶井 剛 1938/7就 1887/7/20生 石川県
かじい・たけし 1946/1退 1976/10/9没 東京大学(旧東京帝国大学)電気工学科
※1943年2月まで専務がトップ
         
5 佐伯 長生 1946/1就
さえき・ながお 1947/6退
 
         
6 渡辺 斌衡 1947/6就 群馬県
わたなべ・ぶえい 1964/11退
 
         
7 小林 宏治 1964/11就 1907/2/17生 山梨県大月市
こばやし・こうじ 1976/6退 1996/11/30没 東京大学(旧東京帝国大学)工学部電気工学科
 
         
8 田中 忠雄 1976/6就
たなか・ただお 1980/6退
 
         
9 関本 忠弘 1980/6就 1926/11/14生 兵庫県神戸市
せきもと・ただひろ 1994/6退 2007/11/11没 東京大学理学部物理学科
 
         
10 金子 尚志 1994/6就 1933/11/19生
かねこ・ひさし 1999/2退 東京大学工学部
 
         
11 西垣 浩司 1999/3就 1938/6/22生 東京都
にしがき・こうじ 2003/3退 東京大学経済学部
 
         
12 金杉 明信 2003/3就 1941/4/17生 神奈川県横浜市
かなすぎ・あきのぶ 2006/3退 2006/11/8没 カリフォルニア大学(米)ロサンゼルス校経営学部修士課程修了(MBA)
 
         
13 矢野 薫 2006/4就 1944/2/23生 神奈川県
やの・かおる 2010/4退 スタンフォード大学(米)電気工学科修士課程
 
         
14 遠藤 信博 2010/4就 1953/11/8生 神奈川県
えんどう・のぶひろ 東京工業大学大学院理工学研究科博士課程
 
 
 
明治32年7月米国ウェスタン・エレクトリック・カンパニー(略称W.E.社)が発起人の一員となり日本電気株式会社設立
18年2月社名を「住友通信工業株式会社」に変更
20年11月再び社名を「日本電気株式会社」に変更
24年5月東京、大阪両証券取引所に上場
30年2月名古屋証券取引所に上場
 
明治32年7月米国ウェスタン・エレクトリック・カンパニー(略称W.E.社)が発起人の一員となり日本電気株式会社設立
大正7年4月W.E.社は海外投資部門を分離してインターナショナル・ウェスタン・エレクトリック社(略称I.W.E.社)としI.W.E.社が当社株式を承継
14年9月I.W.E.社はインターナショナル・テレホン・アンド・テレグラフ社に買収されインターナショナル・スタンダード・エレクトリック・コーポレーション(略称I.S.E.社)と改称
昭和7年6月I.S.E.社、当社の経営を住友本社に委託
11年6月玉川工場新設
16年12月I.S.E.社所有の当社株式が敵国資産として処分されたため同社との資本提携解消
18年2月社名を「住友通信工業株式会社」に変更
20年11月再び社名を「日本電気株式会社」に変更
24年5月東京、大阪両証券取引所に上場
26年11月I.S.E.社と資本提携復活
30年2月名古屋証券取引所に上場
36年4月事業部制採用(通信機、電波機器、電子機器、電子部品、商品および海外の6事業部)
37年11月相模原工場新設
38年1月通信機器等の販売を行う米国ニッポン・エレクトリック・ニューヨーク社(現NECコーポレーション・オブ・アメリカ社)設立
39年9月府中事業所新設
40年5月新事業部制の採用(中央研究所、15事業部、3開発本部、2営業部)
50年9月中央研究所完成
56年3月電子部品の製造販売を行う米国NECエレクトロニクスU.S.A.社(現NECエレクトロニクス・アメリカ社)発足
57年10月我孫子事業場新設
平成5年7月事業本部制の採用(22事業本部)
12年4月社内カンパニー(NECソリューションズ、NECネットワークス、NECエレクトロンデバイス)制および執行役員制の導入
14年11月汎用DRAMを除く半導体事業を分社し、NECエレクトロニクス鰍設立
15年4月社内カンパニー制から事業ライン制(9事業ライン)に移行
16年4月事業ライン制からビジネスユニット制(11ビジネスユニット)に移行
17年6月株式交換により、NECソフト鰍ィよびNECシステムテクノロジー鰍完全子会社化
18年5月株式交換により、NECインフロンティア鰍完全子会社化
 

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