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| コンピュータ機器や通信システム、情報処理システムなどを主な事業とする日本の電機メーカー |
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氏名 |
就任 |
生年月日 |
出身地 |
| かな |
退任 |
没年月日 |
出身大学等 |
| ※備考 |
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| 初代 |
吉村 萬治郎 |
1935/6就 |
1886/3/22生 |
京都府 |
| よしむら・まんじろう |
1942/5退 |
1969/5/23没 |
慶應義塾大学法律科 |
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| 2代 |
和田 恒輔 |
1942/5就 |
1887/11/3生 |
山口県 |
| わだ・つねすけ |
1947/10退 |
1979/12/2没 |
神戸大学(旧神戸高等商業学校) |
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| 3代 |
高 純一 |
1947/10就 |
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| こう・じゅんいち |
1954/11退 |
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旧制第四高等学校 |
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| 4代 |
和田 恒輔 |
1954/11就 |
1887/11/3生 |
山口県 |
| わだ・つねすけ |
1959/11退 |
1979/12/2没 |
神戸大学(旧神戸高等商業学校) |
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| 5代 |
岡田 完二郎 |
1959/11就 |
1891/10/24生 |
三重県 |
| おかだ・かんじろう |
1970/5退 |
1972/9/9没 |
一橋大学(旧東京高等商業学校) |
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| 6代 |
高羅 芳光 |
1970/5就 |
1902/3/4生 |
山口県 |
| こうら・よしみつ |
1974/11退 |
1984/5/14没 |
慶應義塾大学 |
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| 7代 |
清宮 博 |
1974/11就 |
1908/8/6生 |
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| せいみや・ひろし |
1976/3退 |
1976/4/27没 |
東京大学(旧東京帝国大学)工学部電気工学科 |
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| 8代 |
小林 大祐 |
1976/3就 |
1912/6/13生 |
兵庫県多可郡加美町 |
| こばやし・たいゆう |
1981/6退 |
1994/8/21没 |
京都大学(旧京都帝国大学)工学部電気工学科 |
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| 9代 |
山本 卓眞 |
1981/6就 |
1925/9/11生 |
熊本県熊本市 |
| やまもと・たくま |
1990/6退 |
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東京大学東京大学第二工学部電気工学科 |
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| 10代 |
関澤 義 |
1990/6就 |
1931/11/6生 |
兵庫県 |
| せきざわ・ただし |
1998/6退 |
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東京大学工学部電気工学科 |
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| 11代 |
秋草 直之 |
1998/6就 |
1938/12/12生 |
栃木県 |
| あきくさ・なおゆき |
2003/6退 |
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早稲田大学第一政治経済学部経済学科 |
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| 12代 |
黒川 博昭 |
2003/6就 |
1943/4/9生 |
埼玉県 |
| くろかわ・ひろあき |
2008/6退 |
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東京大学法学部 |
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| 13代 |
野副 州旦 |
2008/6就 |
1947/7/13生 |
福岡県 |
| のぞえ・くにあき |
2009/9退 |
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早稲田大学第一政治経済学部経済学科 |
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| 14代 |
間塚 道義 |
2009/9就 |
1943/10/17生 |
東京都 |
| まづか・みちよし |
2010/3退 |
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学習院大学経済学部経済学科 |
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| 15代 |
山本 正己 |
2010/4就 |
1954/1/11生 |
山口県 |
| やまもと・まさみ |
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九州大学工学部 |
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昭和10年6月富士電機製造(現 富士電機ホールディングス)より電話交換装置・電話機・装荷線輪の製造及び販売権を承継し、富士通信機製造株式会社として設立
昭和24年5月東京証券取引所再開と同時に上場
昭和35年12月大阪証券取引所に上場
昭和36年10月名古屋証券取引所に上場
昭和42年6月富士通株式会社に商号変更
昭和51年4月フランクフルト証券取引所に上場
昭和56年10月ロンドン証券取引所に上場 |
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昭和10年6月富士電機製造(現 富士電機ホールディングス)より電話交換装置・電話機・装荷線輪の製造及び販売権を承継し、富士通信機製造株式会社として設立
昭和13年11月本店を神奈川県川崎市(中原区)上小田中に移転
昭和19年11月葛煌竝H作所(現 富士通フロンテック)がグループ会社となる(昭和63年2月東京証券取引所に上場)
昭和24年5月東京証券取引所再開と同時に上場
昭和26年5月電子計算機の製造を開始
昭和28年8月無線通信機器の製造を開始
昭和29年4月電子デバイスの製造を開始
昭和32年6月新光電気工業鰍ｪグループ会社となる(昭和59年12月東京証券取引所に上場)
昭和35年12月大阪証券取引所に上場
昭和36年10月名古屋証券取引所に上場
昭和37年5月富士通研究所を設置(昭和43年11月に兜x士通研究所として独立)
昭和39年8月石井通信工業(現 兜x士通ビジネスシステム)がグループ会社となる(昭和62年2月東京証券取引所に上場)
昭和42年6月富士通株式会社に商号変更
昭和47年4月富士電気化学(現 ＦＤＫ)がグループ会社となる(昭和44年10月東京証券取引所に上場)
昭和50年6月日産コンピュータ(現 兜x士通ビー・エス・シー)がグループ会社となる(平成12年10月に店頭登録、平成16年12月にジャスダック証券取引所に上場)
昭和51年4月フランクフルト証券取引所に上場
昭和56年10月ロンドン証券取引所に上場
昭和58年9月チューリッヒ、バーゼル、ジュネーブの各証券取引所(現在、各証券取引所はスイス証券取引所に統合)に上場
昭和61年2月日商岩井鰍ﾆの合弁により潟Gヌ・アイ・エフ(現 ニフティ)を設立(平成18年12月東京証券取引所に上場)
平成元年3月保守部門の一部を分離独立し、富士通カストマエンジニアリング(現 兜x士通エフサス)を設立(平成16年10月株式交換により完全子会社化)
平成元年12月鞄根富士通を設立
平成2年11月英国ICL PLC(現 Fujitsu Services Holdings PLC)がグループ会社となる
平成3年10月米国にFujitsu Network Transmission Systems, Inc.(現 Fujitsu Network Communications, Inc.)を設立
平成11年10月ドイツSiemens AGとの合弁によりFujitsu Siemens Computers(Holding)B.V.(現 Fujitsu Technology Solutions (Holding) B.V.)を設立
平成13年8月株式交換により富士通システムコンストラクション(現 富士通ネットワークソリューションズ)を完全子会社化
平成13年9月轄ｌｩ澤電機製作所と富士通高見澤コンポーネント鰍ｪ株式移転により富士通コンポーネント鰍設立、東京証券取引所に上場
平成14年4月サーバ事業及びストレージシステム事業を鰍oＦＵと共同で会社分割し、兜x士通ＩＴプロダクツを設立
平成17年3月プラズマディスプレイモジュール事業を鞄立製作所に譲渡する契約を締結
平成17年4月液晶デバイス事業をシャープ鰍ﾉ譲渡する契約を締結
平成17年8月株式交換により富士通アイ・ネットワークシステムズ鰍完全子会社化
平成19年8月株式交換により富士通アクセス(現 富士通テレコムネットワークス)及び富士通デバイス(現 富士通エレクトロニクス)を完全子会社化
平成20年1月携帯電話の製造及び修理事業を会社分割し、富士通モバイルフォンプロダクツ鰍設立
平成20年3月ＬＳＩ事業を会社分割し、富士通マイクロエレクトロニクス鰍設立
平成20年7月フォトニクス事業の製造部門及び国内向け開発部門を簡易吸収分割により富士通アクセス鰍ﾉ承継し、同日、富士通テレコムネットワークス鰍ﾖ商号変更
Fujitsu North America Holdings, Inc.を設立
平成20年10月Fujitsu America, Inc. をFujitsu Management Services of America, Inc.へ商号変更
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| 富士通 ファナック 富士通ゼネラル 富士通コンポーネント ニフティ ＦＤＫ 富士通フロンテック 富士通ビー・エス・シー 新光電気工業 |
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| 東芝 日立製作所 パナソニック 三菱電機 ソニー 富士通 ＮＥＣ シャープ 三洋電機 ＪＶＣ・ケンウッド・ホールディングス パイオニア |
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| 東芝 日立製作所 パナソニック 三菱電機 ソニー 富士通 ＮＥＣ 京セラ パナソニック電工 富士ゼロックス 東京エレクトロン シャープ 富士電機ホールディングス 安川電機 キヤノン セイコーエプソン ファナック 住友電装 リコー タイガー魔法瓶 象印マホービン 三井ハイテック 三洋電機 日本電産 ＮＥＣエレクトロニクス 日本電産サンキョー ルネサステクノロジ 日立メディコ 東芝テック 岩崎電気 村田製作所 ＴＤＫ 京セラキンセキ ブラザー工業 ＪＶＣ・ケンウッド・ホールディングス キョウデン 電気興業 ＯＫＩ エプソンイメージングデバイス 明電舎 富士通ゼネラル 浜松ホトニクス 日立オムロンターミナルソリューションズ パイオニア ユニデン シーアンドジーシステムズ 新日本無線 アジレント・テクノロジー 国産電機 アドテック |
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