明治から平成の経済の怪物たちが心の支えとし決断の指針としたものは何か。創業者、実業家、経営者、資産家など明治から平成までの経済人物事典。
 
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富士通 【電気機器】
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更新年月日 2010/01/22
正式社名 富士通(株)
略称 富士通
読み方 ふじつう
グループ 富士通グループ
業界ピックアップ 電機大手11社
業種分類 電気機器
 
コンピュータ機器や通信システム、情報処理システムなどを主な事業とする日本の電機メーカー
 
 
  氏名 就任 生年月日 出身地
かな 退任 没年月日 出身大学等
※備考
         
初代 吉村 萬治郎 1935/6就 1886/3/22生 京都府
よしむら・まんじろう 1942/5退 1969/5/23没 慶應義塾大学法律科
 
         
2代 和田 恒輔 1942/5就 1887/11/3生 山口県
わだ・つねすけ 1947/10退 1979/12/2没 神戸大学(旧神戸高等商業学校)
 
         
3代 高 純一 1947/10就
こう・じゅんいち 1954/11退 旧制第四高等学校
 
         
4代 和田 恒輔 1954/11就 1887/11/3生 山口県
わだ・つねすけ 1959/11退 1979/12/2没 神戸大学(旧神戸高等商業学校)
 
         
5代 岡田 完二郎 1959/11就 1891/10/24生 三重県
おかだ・かんじろう 1970/5退 1972/9/9没 一橋大学(旧東京高等商業学校)
 
         
6代 高羅 芳光 1970/5就 1902/3/4生 山口県
こうら・よしみつ 1974/11退 1984/5/14没 慶應義塾大学
 
         
7代 清宮 博 1974/11就 1908/8/6生
せいみや・ひろし 1976/3退 1976/4/27没 東京大学(旧東京帝国大学)工学部電気工学科
 
         
8代 小林 大祐 1976/3就 1912/6/13生 兵庫県多可郡加美町
こばやし・たいゆう 1981/6退 1994/8/21没 京都大学(旧京都帝国大学)工学部電気工学科
 
         
9代 山本 卓眞 1981/6就 1925/9/11生 熊本県熊本市
やまもと・たくま 1990/6退 東京大学東京大学第二工学部電気工学科
 
         
10代 関澤 義 1990/6就 1931/11/6生 兵庫県
せきざわ・ただし 1998/6退 東京大学工学部電気工学科
 
         
11代 秋草 直之 1998/6就 1938/12/12生 栃木県
あきくさ・なおゆき 2003/6退 早稲田大学第一政治経済学部経済学科
 
         
12代 黒川 博昭 2003/6就 1943/4/9生 埼玉県
くろかわ・ひろあき 2008/6退 東京大学法学部
 
         
13代 野副 州旦 2008/6就 1947/7/13生 福岡県
のぞえ・くにあき 2009/9退 早稲田大学第一政治経済学部経済学科
 
         
14代 間塚 道義 2009/9就 1943/10/17生 東京都
まづか・みちよし 2010/3退 学習院大学経済学部経済学科
 
         
15代 山本 正己 2010/4就 1954/1/11生 山口県
やまもと・まさみ 九州大学工学部
 
 
 
昭和10年6月富士電機製造(現 富士電機ホールディングス)より電話交換装置・電話機・装荷線輪の製造及び販売権を承継し、富士通信機製造株式会社として設立
昭和24年5月東京証券取引所再開と同時に上場
昭和35年12月大阪証券取引所に上場
昭和36年10月名古屋証券取引所に上場
昭和42年6月富士通株式会社に商号変更
昭和51年4月フランクフルト証券取引所に上場
昭和56年10月ロンドン証券取引所に上場
 
昭和10年6月富士電機製造(現 富士電機ホールディングス)より電話交換装置・電話機・装荷線輪の製造及び販売権を承継し、富士通信機製造株式会社として設立
昭和13年11月本店を神奈川県川崎市(中原区)上小田中に移転
昭和19年11月葛煌竝H作所(現 富士通フロンテック)がグループ会社となる(昭和63年2月東京証券取引所に上場)
昭和24年5月東京証券取引所再開と同時に上場
昭和26年5月電子計算機の製造を開始
昭和28年8月無線通信機器の製造を開始
昭和29年4月電子デバイスの製造を開始
昭和32年6月新光電気工業鰍ェグループ会社となる(昭和59年12月東京証券取引所に上場)
昭和35年12月大阪証券取引所に上場
昭和36年10月名古屋証券取引所に上場
昭和37年5月富士通研究所を設置(昭和43年11月に兜x士通研究所として独立)
昭和39年8月石井通信工業(現 兜x士通ビジネスシステム)がグループ会社となる(昭和62年2月東京証券取引所に上場)
昭和42年6月富士通株式会社に商号変更
昭和47年4月富士電気化学(現 FDK)がグループ会社となる(昭和44年10月東京証券取引所に上場)
昭和50年6月日産コンピュータ(現 兜x士通ビー・エス・シー)がグループ会社となる(平成12年10月に店頭登録、平成16年12月にジャスダック証券取引所に上場)
昭和51年4月フランクフルト証券取引所に上場
昭和56年10月ロンドン証券取引所に上場
昭和58年9月チューリッヒ、バーゼル、ジュネーブの各証券取引所(現在、各証券取引所はスイス証券取引所に統合)に上場
昭和61年2月日商岩井鰍ニの合弁により潟Gヌ・アイ・エフ(現 ニフティ)を設立(平成18年12月東京証券取引所に上場)
平成元年3月保守部門の一部を分離独立し、富士通カストマエンジニアリング(現 兜x士通エフサス)を設立(平成16年10月株式交換により完全子会社化)
平成元年12月鞄根富士通を設立
平成2年11月英国ICL PLC(現 Fujitsu Services Holdings PLC)がグループ会社となる
平成3年10月米国にFujitsu Network Transmission Systems, Inc.(現 Fujitsu Network Communications, Inc.)を設立
平成11年10月ドイツSiemens AGとの合弁によりFujitsu Siemens Computers(Holding)B.V.(現 Fujitsu Technology Solutions (Holding) B.V.)を設立
平成13年8月株式交換により富士通システムコンストラクション(現 富士通ネットワークソリューションズ)を完全子会社化
平成13年9月轄lゥ澤電機製作所と富士通高見澤コンポーネント鰍ェ株式移転により富士通コンポーネント鰍設立、東京証券取引所に上場
平成14年4月サーバ事業及びストレージシステム事業を鰍oFUと共同で会社分割し、兜x士通ITプロダクツを設立
平成17年3月プラズマディスプレイモジュール事業を鞄立製作所に譲渡する契約を締結
平成17年4月液晶デバイス事業をシャープ鰍ノ譲渡する契約を締結
平成17年8月株式交換により富士通アイ・ネットワークシステムズ鰍完全子会社化
平成19年8月株式交換により富士通アクセス(現 富士通テレコムネットワークス)及び富士通デバイス(現 富士通エレクトロニクス)を完全子会社化
平成20年1月携帯電話の製造及び修理事業を会社分割し、富士通モバイルフォンプロダクツ鰍設立
平成20年3月LSI事業を会社分割し、富士通マイクロエレクトロニクス鰍設立
平成20年7月フォトニクス事業の製造部門及び国内向け開発部門を簡易吸収分割により富士通アクセス鰍ノ承継し、同日、富士通テレコムネットワークス鰍ヨ商号変更
Fujitsu North America Holdings, Inc.を設立
平成20年10月Fujitsu America, Inc. をFujitsu Management Services of America, Inc.へ商号変更
 

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