明治から平成の経済の怪物たちが心の支えとし決断の指針としたものは何か。創業者、実業家、経営者、資産家など明治から平成までの経済人物事典。
 
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キヤノン 【電気機器】
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更新年月日 2009/10/23
正式社名 キヤノン(株)
略称 キヤノン
読み方 きやのん
グループ キヤノングループ
業種分類 電気機器
 
光学機器を中心とした精密機器メーカー
 
 
  氏名 就任 生年月日 出身地
かな 退任 没年月日 出身大学等
※備考
         
御手洗 毅 1942就 1901/3/11生 大分県
みたらい たけし 1974退 1984/10/12没 北海道大学医学部
 
         
前田 武男 1975就
  1977退
 
         
賀来 龍三郎 1977就 1926/5/19生 愛知県
かく・りゅうざぶろう 1989/3退 2001/6/23没 九州大学経済学部
 
         
山路 敬三 1989/3就 1927/12/26生 愛知県
やまじ・けいぞう 1993/3退 2003/12/26没 東京大学理学部物理学科
 
         
6代 御手洗 肇 1993就 1938/10/5生 東京都
みたらい・はじめ 1995/8退 1995/8/31没 スタンフォード大学(米)博士課程
※御手洗毅の長男
         
御手洗 冨士夫 1995/9就 1935/9/23生 大分県
みたらい・ふじお 2006/3退 中央大学法学部法律学科
※御手洗毅は叔父
         
内田 恒二 2006/3就 1941/10/30生 大分県佐伯市
うちだ・つねじ 京都大学工学部
 
 
 
昭和8年11月東京麻布六本木に高級小型カメラの研究を目的とする精機光学研究所として発足。
昭和12年8月東京目黒に精機光学工業株式会社として資本金100万円で創立。カメラ製造販売開始。
昭和22年9月キヤノンカメラ株式会社と商号変更。
昭和24年5月東京証券取引所に上場。
昭和44年3月キヤノン株式会社と商号変更。
平成12年9月ニューヨーク証券取引所に上場。
 
昭和8年11月東京麻布六本木に高級小型カメラの研究を目的とする精機光学研究所として発足。
昭和12年8月東京目黒に精機光学工業株式会社として資本金100万円で創立。カメラ製造販売開始。
昭和22年9月キヤノンカメラ株式会社と商号変更。
昭和24年5月東京証券取引所に上場。
昭和26年11月東京都大田区下丸子に本社・工場を集結。
昭和27年12月竃レ黒精機製作所(現キヤノンプレシジョン)を設立。
昭和29年5月樺&ラp工舎(現キヤノン電子)を設立。
昭和30年10月ニューヨーク支店開設。
昭和32年9月スイスに欧州総代理店としてCanon Europe S.A.開設。
昭和36年8月三栄産業(現キヤノン化成)に出資。
昭和39年10月電子式卓上計算機を発売、本格的に事務機分野に進出。
昭和41年4月米国にCanon U.S.A.,Inc.を設立。
昭和43年2月キヤノン事務機販売鰍設立。
4月NPシステムを開発、普通紙複写機(PPC)分野に進出。
昭和44年3月キヤノン株式会社と商号変更。
昭和45年3月半導体製造装置を発表。
6月台湾佳能股?有限公司を設立。
昭和46年11月キヤノンカメラ販売梶Aキヤノン事務機サービス鰍キヤノン事務機販売鰍ヨ合併、キヤノン販売株式会社(現キヤノンマーケティングジャパン)と商号変更。
昭和47年7月Physotec GmbH(現Canon Giessen GmbH)に出資。
8月第一精機工業(現キヤノンファインテック)に出資。
昭和50年5月レーザビームプリンタの開発に成功。
昭和53年8月オーストラリアにCanon Australia Pty.Ltd.を設立。
昭和54年10月シンガポールにCanon Singapore Pte.Ltd.を設立。
12月コピア(現キヤノンファインテック)に出資。
昭和55年5月キヤノン販売(現キヤノンマーケティングジャパン)とコピア鰍フ共同出資によりコピア販売(現キヤノンシステムアンドサポート)を設立。
昭和56年10月バブルジェット記録方式の開発に成功。
昭和57年1月オランダにCanon Europa N.V.を設立。
2月大分キヤノン鰍設立。
昭和58年8月フランスにCanon Bretagne S.A.(現Canon Bretagne S.A.S.)を設立。
昭和59年1月キヤノン・コンポーネンツ鰍設立。
昭和60年7月キヤノン販売(現キヤノンマーケティングジャパン)が日本タイプライター(現キヤノンセミコンダクターエクィップメント)に出資。
11月米国にCanon Virginia,Inc.を設立。
昭和63年9月長浜キヤノン鰍設立。
12月マレーシアにCanon Opto(Malaysia)Sdn.Bhd.を設立。
平成元年9月中華人民共和国に佳能大連事務機有限公司を設立。
平成2年1月中華人民共和国に佳能珠海有限公司を設立。
8月タイにCanon Hi-Tech(Thailand)Ltd.を設立。
平成9年3月中華人民共和国にCanon(China)Co.,Ltd.を設立。
平成10年1月大分キヤノンマテリアル鰍設立。
平成12年9月ニューヨーク証券取引所に上場。
11月キヤノン化成鰍完全子会社化。
平成13年1月イギリスにCanon Europe Ltd.を設立。
4月ベトナムにCanon Vietnam Co.,Ltd.を設立。
9月中華人民共和国に佳能(蘇州)有限公司を設立。
平成14年4月上野キヤノンマテリアル鰍キヤノン鰍謔阨ェ社化。
平成15年4月福島キヤノン鰍キヤノン鰍謔阨ェ社化。
平成16年9月鞄月ナとの共同出資によりSED鰍設立。
平成17年9月アネルバ(現キヤノンアネルバ)の株式を取得。
10月NECマシナリー(現キヤノンマシナリー)の株式を取得。
平成18年7月普通株式1株につき1.5株の割合で株式分割を実施。
平成19年1月SED鰍完全子会社化。
6月 キヤノンマーケティングジャパン鰍ェ潟Aルゴ21(現キヤノンITソリューションズ)の株式を取得。
12月トッキ鰍フ株式を取得。
平成20年3月 鞄立ディスプレイズの株式を24.9%取得。
7月 長崎キヤノン鰍設立。
 

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