明治から平成の経済の怪物たちが心の支えとし決断の指針としたものは何か。創業者、実業家、経営者、資産家など明治から平成までの経済人物事典。
 
オリジナルネックストラップ製作。社員証・IDカード・携帯電話に
企業家人物辞典   お問い合わせ
  | 特集一覧 | 業種一覧 | 業界ピックアップ | 社長の出身地 | 社長の出身大学 |
 
歴代社長事典トップ > 情報・通信 > NTTデータ
 
 
 
自動車大手10社
製薬大手9社
総合商社大手8社
総合通信大手3社
造船・重機大手6社
大手銀行6グループ
鉄鋼大手4社
電機大手11社
不動産大手7社
民放キー局5社
→業界ピックアップ一覧
 
携帯サイト
ケータイで左のQRコードを読み取りアクセスしてください。
 
NTTデータ 【情報・通信】
ブックマーク:Yahoo!ブックマーク Googleブックマーク はてなブックマーク livedoorClip FC2 ニフティクリップ iza 
更新年月日 2009/11/24
正式社名 (株)NTTデータ
略称 NTTデータ
読み方 えぬてぃーてぃーでーた
グループ NTTグループ
業種分類 情報・通信
 
情報システム業界最大手。金融や行政向け大型システム受託に強み
 
 
  氏名 就任 生年月日 出身地
かな 退任 没年月日 出身大学等
※備考
         
藤田 史郎 1988/6就 1929/7/24生 栃木県宇都宮市
ふじた・しろう 1995/6退 茨城大学工学部電気工学科
 
         
神林 留雄 1995/6就 1933/2/12生 東京都
かんばやし・とめお 1999/6退 東京大学法学部
 
         
青木 利晴 1999/6就 1939/3/21生 東京都
あおき・としはる 2003/6退 東京大学大学院工学研究科電子工学専攻博士課程
 
         
浜口 友一 2003/6就 1944/4/20生 徳島県
はまぐち・ともかず 2007/6退 京都大学工学部
 
         
山下 徹 2007/6就 1947/10/9生 神奈川県
やました・とおる 東京工業大学工学部
 
 
 
昭和42年10月日本電信電話公社にデータ通信本部の設置。
昭和60年4月日本電信電話株式会社の設立。
昭和60年11月データ通信本部からデータ通信事業本部へ改組。
昭和63年5月日本電信電話株式会社より分離独立、資本金100億円により東京都港区に設立(商号「エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社」)。
平成7年4月東京証券取引所市場第二部上場。
平成8年9月東京証券取引所市場第一部指定。
平成10年8月商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」に変更。
 
1967年日本電信電話公社にデータ通信本部を設置したのが始まり。1988年データ通信本部を分離・独立しNTTデータ通信を設立
 
(当社設立前)
年月沿革
昭和42年10月日本電信電話公社にデータ通信本部の設置。
昭和60年4月日本電信電話株式会社の設立。
11月データ通信本部からデータ通信事業本部へ改組。

(当社設立経緯)
当社は、効率的な事業展開及び公正競争の確保の観点から、日本電信電話株式会社より分離独立するために、昭和63年5月23日に設立され、同年7月1日に日本電信電話株式会社データ通信事業本部に属する営業を譲り受け、営業を開始いたしました。

(当社設立後)
昭和63年5月資本金100億円により東京都港区に設立(商号「エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社」)。
6月特別第二種電気通信事業者(第20号)の登録。
7月日本電信電話株式会社から同社データ通信事業本部に属する営業を譲り受け、営業を開始。
(6事業部(公共、金融、産業、フィールドサービス等)、9支社(信越、東海、北陸、関西、中国、四国、九州、東北及び北海道)、研究開発部門等の設置。)
同時に、資本異動により、エヌ・ティ・ティ・システム技術株式会社、エヌ・ティ・ティ システムサービス株式会社及び株式会社エヌ・ティ・ティ・東京ソフトサプライが当社の子会社となる。
建設業 建設大臣許可((特-63)第13287号)。
平成元年7月事業部を改組し、公共、金融及び産業の各システム事業本部の設置。
平成2年2月システムインテグレーターの登録・認定。
エヌ・ティ・ティ・データ・テクノロジ株式会社及びエヌ・ティ・ティ・データ・クリエイション株式会社の設立。
3月東海、北海道、九州、関西及び東北の各テクシス株式会社の設立。
10月各地域のSIS販売会社として東海、中国及び九州の各エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社を各地域の有力会社と合併出資で設立。
11月関西エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社の設立。
平成3年1月北陸、中国、四国及び長野の各テクシス株式会社の設立。
9月福島エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社の設立。
株式会社エヌ・ティ・ティ・東京ソフトサプライが、商号を「東京エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社」に変更。
平成4年11月本店所在地を東京都江東区へ移転。
平成5年9月長野エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社の設立。
11月デミング賞実施賞を受賞。
平成7年4月東京証券取引所市場第二部上場。
6月長野テクシス株式会社が、商号を「信越テクシス株式会社」に変更。
9月エヌ・ティ・ティ・データ東京エス・エム・エス株式会社の設立。
平成8年6月商号の英文表示をNTT DATA CORPORATIONに変更。
9月東京証券取引所市場第一部指定。
平成9年3月エヌ・ティ・ティ・データ・クオリティ株式会社の設立。
7月エヌ・ティ・ティ・データ関西エス・エム・エス株式会社の設立。
平成10年1月北陸、東北、信越及び四国の各テクシス株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ北陸テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ東北テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ信越テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ四国テクシス株式会社」にそれぞれ変更。
2月九州テクシス株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ九州テクシス株式会社」に変更。
3月エヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社の設立。
4月東海、関西、北海道及び中国の各テクシス株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ東海テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ関西テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ北海道テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ中国テクシス株式会社」にそれぞれ変更。
エヌ・ティ・ティ・データ・ソリューション株式会社の設立。
8月商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」に変更。
11月電気通信事業法の改正により、特別第二種電気通信事業者から一般第二種電気通信事業者へ変更。
平成11年2月エヌ・ティ・ティ・データ関西カスタマサービス株式会社の設立。
7月ISO14001の認証取得。
平成12年2月株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマートの設立。
11月エヌ・ティ・ティ・データ・フォース株式会社の設立。
平成13年4月九州エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社はエヌ・ティ・ティ・データ九州テクシス株式会社と、福島エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社はエヌ・ティ・ティ・データ東北テクシス株式会社と、それぞれ合併したことに伴い、解散。
9月情報セキュリティ管理の国際的規格「BS7799」の認証を取得。
12月日本アウトソーシング株式会社のテクニカルコールセンタ事業部門の分割型分割により、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・スリーシーの設立。
平成14年2月エヌ・ティ・ティ・システム技術株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・システム技術株式会社」に変更。
株式会社ソリッド・エクスチェンジの設立。
平成14年4月公共ビジネス事業本部、金融ビジネス事業本部、法人ビジネス事業本部を設置。
産業システム事業本部を法人システム事業本部に名称変更。
エヌ・ティ・ティ システムサービス株式会社が、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムサービス」に変更。
8月株式会社ジェイティソフトサービスのソフトウェア事業部門の分社型分割により、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ウェーブの設立。
情報セキュリティ管理の規格「情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度」の認証を取得。
10月東京エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社が、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムズ」に変更。
平成15年1月資本提携により、三洋電機ソフトウェア株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ三洋システム」に変更。
4月国際事業推進本部を設置。
6月自己株式買入消却に伴う当社議決権比率の増加により、日本カードプロセシング株式会社が当社の子会社となる。
7月関西、東海、長野及び中国の各エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社は、関西、東海、信越及び中国の各テクシス株式会社とそれぞれ合併したことに伴い、解散。同時に関西、東海、九州、東北、北海道、信越、北陸、中国及び四国の各テクシス株式会社が、商号をそれぞれ「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ関西」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ東海」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ九州」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ東北」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ北海道」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ信
エヌ・ティ・ティ・データ関西カスタマサービス株式会社及びエヌ・ティ・ティ・データ関西エス・エム・エス株式会社はエヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社と合併したことに伴い、解散。
9月エヌ・ティ・ティ・データ・クオリティ株式会社は日本ネットワーク開発株式会社と合併したことに伴い、解散。同時に日本ネットワーク開発株式会社が当社の子会社となり、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・フロンティア」に変更。
平成16年4月ビジネスイノベーション本部を設置。
経営権取得により、あさひ銀ソフトウェア株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・ソフィア株式会社」に変更。
5月決済ソリューション事業本部、リージョナルバンキングシステム事業本部を設置。
8月オープンソース開発センタを設置。
平成17年6月執行役員制の導入。
公共システム、公共ビジネス及び公共地域ビジネスの各事業本部を再編し、第一公共システム、第二共システム、第三共システム及び第四公共システムの各事業本部を設置。
コミュニティバンキングシステム事業本部の設置。
製造・流通ビジネス事業本部の設置。
ビジネス開発事業本部を、ビジネスソリューション事業本部と基盤システム事業本部に分割。
取締役員数を10名以内に削減。
平成18年8月豊洲センタービルアネックスへの大規模集約。
平成19年5月経営権取得により、ジェトロニクス株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・ジェトロニクス株式会社」に変更。
6月株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマートが東京証券取引所マザーズ市場に上場。
7月ヘルスケアシステム事業本部及び郵政システム事業本部を設置。第三公共システム事業本部及び第四公共システム事業本部を廃止し、第一公共システム事業本部に集約。
10月NTT DATA EUROPE GmbH & Co. KGの設立。
12月経営権取得により、itelligence AGが当社の子会社となる。
平成20年4月法人コンサルティング&マーケティング本部を設置。製造・流通ビジネス事業本部、法人ビジネス事業本部、法人システム事業本部の組織体制を再編し、製造ビジネス事業本部、流通・サービス事業本部、法人システム事業本部を設置。
国際事業本部を設置。
経営権取得により、セントラル・コンピュータ・サービス株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データCCS」に変更。
10月経営権取得により、BMWグループの情報システム子会社Cirquent GmbHが当社の子会社となる。
エヌ・ティ・ティ・データ・クリエイション株式会社、エヌ・ティ・ティ・データ・ソリューション株式会社、エヌ・ティ・ティ・データ・テクノロジ株式会社及び株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムサービスを統合し、「株式会社NTTデータ・アイ」を設立。
経営権取得により、パナソニックMSE株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社NTTデータMSE」に変更。
平成21年1月経営権取得により、株式会社日本総研ソリューションズが当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社JSOL」に変更。
3月経営権取得により、株式会社エックスネットが当社の子会社となる。
 

追加又は誤謬の指摘フォーム
お名前
メール
ページのURL
情報の追加  誤謬の指摘  問い合わせ
追加したい事項、あるいは間違いを発見されました場合は、上記のフォームでご報告ください。 ご報告頂きました内容は参考とさせて頂きます。
※ここで、ご報告頂きました内容が実際にページに反映するとは限りません。

 
NTTデータ NTTドコモ NTT都市開発 NTT NTTデータイントラマート エックスネット
 
NTTデータ 日本テレビ放送網 NTTドコモ 日本オラクル KDDI 野村総合研究所 グーグル NTT 日立ソフトウェアエンジニアリング 大塚商会 日本郵政 フジ・メディア・ホールディングス 三菱総研DCS ニフティ アクセルマーク アイネス ソネットエンタテインメント TBSテレビ RKB毎日放送 三菱総合研究所 兼松エレクトロニクス ユビキタス インテージ JCOM 構造計画研究所 エコミック データホライゾン スカパーJSATホールディングス ソフトブレーン クロスキャット 学習研究社 DTS テレビ朝日 エイベックス・グループ・ホールディングス ビリングシステム アズジェント 角川グループホールディングス ヤフー 日本アジアグループ 日本ベリサイン 伊藤忠テクノソリューションズ ソルクシーズ ミロク情報サービス デュオシステムズ フォーバルテレコム ビジネスブレイン太田昭和 スペースシャワーネットワーク ギガプライズ テレビ東京ブロードバンド 東映
 
 
 
 
 
特集
日本銀行 | 日本経団連 | 経団連 | 日経連 | 経済同友会 | 日本商工会議所 |
三井財閥 | 三菱財閥 | 住友財閥 | 安田財閥 | 浅野財閥 | 古河財閥 | 大倉財閥 | 日産コンツェルン | 中島財閥 | 野村財閥 | 渋沢財閥 | 神戸川崎財閥 | 理研コンツェルン | 日窒コンツェルン | 日曹コンツェルン |
 
業種から探す
水産・農林 | 鉱業 | 建設業 | 食料品 | 繊維製品 | パルプ・紙 | 化学 | 医薬品 | 石油・石炭製品 | ゴム製品 | ガラス土石 | 鉄鋼 | 非鉄金属 | 金属製品 | 機械 | 電気機器 | 輸送用機器 | 精密機器 | その他製品 | 電気・ガス | 陸運 | 海運 | 空運 | 倉庫・運輸 | 情報・通信 | 卸売業 | 小売業 | 銀行業 | 証券・先物 | 保険業 | その他金融 | 不動産業 | サービス業 | 経済団体等 | 財閥
アクセスランキング
コマツ
東芝
大成建設
損保ジャパン
三菱電機
三菱商事
富士重工業
富士通
三菱重工業
大和ハウス工業
 
グループから探す
J.フロントリテイリンググループ | JFEグループ | JRグループ | NECグループ | NTTグループ | SBIグループ | T&Dホールディングスグループ | みずほグループ | アサヒビールグループ | アルフレッサグループ | イオングループ | オリックスグループ | キヤノングループ | キリングループ | サッポログループ | サントリーグループ | セブン&アイグループ | ソニーグループ | トヨタグループ | バンダイナムコグループ | パナソニックグループ | フジサンケイグループ | ホンダグループ | 伊藤忠グループ | 王子製紙グループ | 角川グループ | 兼松グループ | 三井住友フィナンシャルグループ | 三井住友海上グループ | 三越伊勢丹グループ | 三菱UFJグループ | 三菱商事グループ | 三菱電機グループ | 森村グループ | 東急グループ | 東芝グループ | 読売グループ | 日経グループ | 日産グループ | 日本電産グループ | 日本郵政グループ | 日立グループ | 富士通グループ | 野村証券グループ
 
社長の出身地から探す
北海道 | 青森 | 岩手 | 宮城 | 秋田 | 山形 | 福島 | 東京 | 神奈川 | 埼玉 | 千葉 | 茨城 | 栃木 | 群馬 | 山梨 | 新潟 | 長野 | 富山 | 石川 | 福井 | 愛知 | 岐阜 | 静岡 | 三重 | 大阪 | 兵庫 | 京都 | 滋賀 | 奈良 | 和歌山 | 鳥取 | 島根 | 岡山 | 広島 | 山口 | 徳島 | 香川 | 愛媛 | 高知 | 福岡 | 大分 | 長崎 | 佐賀 | 熊本 | 宮崎 | 鹿児島 | 沖縄 | アメリカ | イギリス | オーストラリア | オランダ | カナダ | コロンビア | シンガポール | スコットランド | ドイツ | ニュージーランド | ハンガリー | フィリピン | ブラジル | フランス | ベルギー | 台湾 | 中国 | 韓国 |
 
社長の出身大学から探す
東京大学
慶應義塾大学
早稲田大学
京都大学
一橋大学
神戸大学
東北大学
中央大学
九州大学
大阪大学
同志社大学
明治大学
北海道大学
名古屋大学
東京工業大学
関西学院大学
日本大学
青山学院大学
関西大学
東海大学
  大学一覧を見る
   
 
ご意見をお聞かせください
 
     

この情報は情報の提供のみを目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。 また、第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当サイトおよび情報提供元は一切責任を負いかねます。本情報の転用、複製、販売等の一切を固く禁じております。

| 歴代社長事典トップ | 特集一覧 | 業種一覧 | 業界ピックアップ | 社長の出身地 | 社長の出身大学 |
Copyright(C) 1998-2009 歴代社長事典製作委員会 . All Rights Reserved