長大【サービス業】 | 歴代社長事典

歴代社長事典

企業家人物辞典

お問い合わせ

特集一覧

歴代社長事典トップ > サービス業 > 長大

携帯サイト

ケータイで左のQRコードを読み取りアクセスしてください。

長大【サービス業】

ブックマーク:

更新年月日	2009/11/14
正式社名	（株）長大
略称	長大
読み方	ちょうだい
業種分類	サービス業

特色

建設コンサルタント会社。

歴代社長

氏名	就任	生年月日	出身地
かな	退任	没年月日	出身大学等
※備考

西田　繁一		1936生	兵庫県姫路市
にしだ・しげいち		2008/10/27没	神戸大学
※創業者

友澤　武昭	1999/12就	1944/11/20生	兵庫県西宮市
ともさわ・たけあき	2009退		神戸大学大学院工学研究科土木修士課程


永冶　泰司	2009/12就	1952/2/8生	岐阜県
ながや・やすじ			名古屋大学大学院工学研究科土木工学専攻

会社略歴

昭和43年2月本州四国連絡架橋を想定して長大吊橋の研究を続けてきたグループの中核メンバーが母体となって有限会社長大橋設計センタを設立
昭和43年11月会社設立。有限会社長大橋設計センタを株式会社長大橋設計センターへ組織変更
昭和59年11月社名を株式会社長大橋設計センターから株式会社長大へ変更
平成6年4月日本証券業協会に株式を店頭登録
平成8年6月東京証券取引所市場第二部に株式を上場

沿革

当社は、昭和37年以来約６年間にわたって本州四国連絡架橋を想定して長大吊橋の研究を続けてきたグループの中核メンバーが母体となっております。このグループは、橋梁製作メーカー、造船メーカー等の若手技術者で構成され、既存のコンサルタント会社において長大橋設計室として活動していたものです。昭和43年２月、東京都千代田区岩本町二丁目６番10号において、前身である有限会社長大橋設計センタ（出資金４百万円）として設立されたのがその始まりであります。

昭和43年11月会社設立。有限会社長大橋設計センタを株式会社長大橋設計センターへ組織変更。
12月本社を東京都中央区八丁堀へ移転。
昭和44年３月株式会社三崎設計を吸収合併。
４月大阪市東区に大阪事務所（現大阪支社）を設置。
昭和45年10月本州四国連絡橋公団より20年に及ぶ大プロジェクトの第１号を受注。
昭和46年10月環境アセスメント分野へ進出。
11月本社を東京都中央区湊へ移転。
昭和48年４月福岡市西区に福岡営業所（現福岡支社）を設置。
６月測量業者として建設大臣登録を受ける。
昭和50年１月情報サービス分野への事業参入を行い、情報処理振興事業協会より受注。
昭和53年５月下水道分野へ進出。
昭和55年５月海外事業へ進出。コロンビア共和国ボゴダ〜ベナベンツェラ間道路計画を受注。
６月一級建築士事務所として東京都知事登録を受ける。
７月計量証明事業者として神奈川県知事登録を受ける。（平成元年12月茨城県へ移設）
10月筑波研究学園都市（現茨城県つくば市）に筑波事務所（現東関東支店）を設置。
昭和56年４月名古屋市中村区に名古屋営業所（現名古屋支社）を設置。
12月横浜市中区に横浜事務所（現南関東支店）を設置。
昭和57年２月東名高速道におけるハイウェイラジオ放送システム（ＨＡＩＲ）の実験放送に成功、道路情報関係の事業を本格化。
昭和58年11月札幌市中央区に札幌営業所（現札幌支社）を設置。
昭和59年11月社名を株式会社長大橋設計センターから株式会社長大へ変更。
昭和60年２月筑波研究学園都市（現茨城県つくば市）にＥ＆Ｃセンター（現総合研究所）を設置。
４月広島市中区に広島連絡所（現広島支社）を設置。
昭和61年７月地質調査業者として建設大臣登録を受ける。
昭和62年１月香川県高松市に高松連絡所（現高松支社）を設置。
昭和63年４月仙台市青葉区に仙台営業所（現仙台支社）を設置。
平成３年４月補償コンサルタント業として建設大臣登録を受ける。
11月神戸市中央区に神戸営業所（現神戸支店）を設置。
平成４年６月東京都北区に本社分室（現東京支社）を設置。
平成５年５月本社を東京都中央区日本橋蛎殻町へ移転。
平成６年４月日本証券業協会に株式を店頭登録。
５月韓国ソウル市にソウル連絡事務所（現ソウル支店）を設置。
平成８年４月韓国道路公社よりソウル新国際空港連絡橋（永宗大橋）ＣＭ業務を受注し、本格的にＣＭ業務へ進出。
６月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
平成９年８月東京支社において、ＩＳＯ9001の認証を取得（平成15年８月全社拡大）。
平成10年11月東京支社において、ＩＳＯ14001の認証を取得（平成16年11月全社拡大）。
平成14年11月子会社株式会社長大テックを設立。
平成15年１月中国北京市に北京事務所を設置。
平成18年７月ベトナム国ホーチミン市にベトナム事務所を設置。
12月広島支社において、ＪＩＳＱ27001の認証を取得。
平成19年１月子会社株式会社長大構造技術センター及び順風路株式会社を設立。

サービス業

ダスキンエムスリートランス・コスモス三菱電機エンジニアリングカカクコムオリックス・レンテック綜合警備保障格付投資情報センターオメガプロジェクト・ホールディングスセコム東急エージェンシー博報堂ＤＹホールディングスアルゴ２１丹青社電通エル・シー・エーホールディングス神戸新聞社オリエンタルコンサルタンツセントケア・ホールディングパソナグループトムソン・ロイター・マーケッツアサツーディ・ケイビーアイジーグループＪＴＢ西日本オリックス・ファシリティーズ伊藤忠アーバンコミュニティＶＳＮビクターエンタテインメント日本ゼネラルフードキヤノンＩＴソリューションズラ・パルレフルキャストホールディングスイオンファンタジーＩ＆Ｓ　ＢＢＤＯバンダイナムコゲームスＣＣＣ（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）ベルシステム２４日本医療事務センター大日本コンサルタントアルフレッサメディカルサービス西尾レントオール帝国ホテルラウンドワン日本原燃日興フィナンシャル・インテリジェンスＡＣＫグループリソー教育アサヒカルピスビバレッジシダックスメガロス

Amazon.co.jp ウィジェット

特集

業種から探す

水産・農林 | 鉱業 | 建設業 | 食料品 | 繊維製品 | パルプ・紙 | 化学 | 医薬品 | 石油・石炭製品 | ゴム製品 | ガラス土石 | 鉄鋼 | 非鉄金属 | 金属製品 | 機械 | 電気機器 | 輸送用機器 | 精密機器 | その他製品 | 電気・ガス | 陸運 | 海運 | 空運 | 倉庫・運輸 | 情報・通信 | 卸売業 | 小売業 | 銀行業 | 証券・先物 | 保険業 | その他金融 | 不動産業 | サービス業 | 経済団体等 | 財閥

アクセスランキング

	オリンパス
	日本航空
	三菱重工業
	東芝
	パナソニック
	日立製作所
	小僧寿し本部
	富士通
	三菱商事
	三菱電機

グループから探す

社長の出身地から探す

北海道 | 青森 | 岩手 | 宮城 | 秋田 | 山形 | 福島 | 東京 | 神奈川 | 埼玉 | 千葉 | 茨城 | 栃木 | 群馬 | 山梨 | 新潟 | 長野 | 富山 | 石川 | 福井 | 愛知 | 岐阜 | 静岡 | 三重 | 大阪 | 兵庫 | 京都 | 滋賀 | 奈良 | 和歌山 | 鳥取 | 島根 | 岡山 | 広島 | 山口 | 徳島 | 香川 | 愛媛 | 高知 | 福岡 | 大分 | 長崎 | 佐賀 | 熊本 | 宮崎 | 鹿児島 | 沖縄 | アメリカ | イギリス | オーストラリア | オランダ | カナダ | コロンビア | シンガポール | スコットランド | ドイツ | ニュージーランド | ハンガリー | フィリピン | ブラジル | フランス | ベルギー | 台湾 | 中国 | 韓国 |

社長の出身大学から探す

	東京大学
	慶應義塾大学
	早稲田大学
	京都大学
	一橋大学
	神戸大学
	東北大学
	中央大学
	九州大学
	大阪大学
	同志社大学
	明治大学
	北海道大学
	名古屋大学
	東京工業大学
	関西学院大学
	日本大学
	青山学院大学
	関西大学
	東海大学
	→大学一覧を見る

ご意見をお聞かせください

この情報は情報の提供のみを目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。また、第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当サイトおよび情報提供元は一切責任を負いかねます。本情報の転用、複製、販売等の一切を固く禁じております。